昭和35年は西暦1960年！2026年の年齢・干支と主な出来事を徹底解説

昭和35年は西暦1960年で、干支は子年（ねずみ年）です。2026年（令和8年）時点で昭和35年生まれの人は、誕生日を迎える前なら満65歳、誕生日を迎えた後なら満66歳になります。

1960年は、日本の戦後史を語るうえで大きな転換点となった年です。日米安全保障条約をめぐる安保闘争、イタリアで開催されたローマオリンピック、若者を中心に社会現象となったダッコちゃんブーム、皇太子夫妻への長男誕生など、政治・スポーツ・文化・暮らしの各方面で歴史に残る出来事が相次ぎました。高度経済成長が本格化するなか、日本人の生活様式も大きく変わり始めていました。

【基本情報】昭和35年は西暦1960年！干支と2026年の年齢早見表

昭和35年を西暦に換算すると1960年です。昭和元年が1926年だったため、昭和35年は1960年に該当します。

1960年は閏年で、十干十二支では「庚子（かのえね）」にあたります。十二支では子、つまりねずみ年です。

昭和35年生まれは2026年に何歳？

1960年生まれの人は、2026年に66歳の誕生日を迎えます。ただし、年齢は誕生日を基準に計算する満年齢で考えるため、誕生日の前後で1歳の違いが生じます。

• 2026年の誕生日を迎える前：満65歳
• 2026年の誕生日を迎えた後：満66歳

2026年11月7日時点では、1月1日から11月7日までに誕生日を迎えた人は66歳、11月8日以降に誕生日を迎える人は65歳です。

昭和35年生まれの年齢早見表

1960年（昭和35年）生まれの人が各年に何歳になるのかをまとめました。表記は各年の誕生日を迎えた後の満年齢です。

• 2021年（令和3年）：61歳
• 2022年（令和4年）：62歳
• 2023年（令和5年）：63歳
• 2024年（令和6年）：64歳
• 2025年（令和7年）：65歳
• 2026年（令和8年）：66歳
• 2027年（令和9年）：67歳
• 2028年（令和10年）：68歳
• 2029年（令和11年）：69歳
• 2030年（令和12年）：70歳

なお、数え年では2026年に67歳となります。数え年は生まれた年を1歳とし、元日を迎えるごとに年齢を加える伝統的な数え方です。現在、一般的に使われているのは満年齢です。

昭和35年と西暦の換算方法

昭和の年数から西暦を求める場合は、昭和の年数に1925を足すと計算できます。

昭和35年＋1925年＝1960年

反対に、西暦1960年から1925を引けば昭和35年になります。履歴書や年金関係の書類、家族の生年月日の確認などにも役立つ換算方法です。

【政治史】1960年の安保闘争とは？日本社会を揺るがした歴史的事件

昭和35年を代表する出来事として、まず挙げられるのが60年安保闘争です。

当時の日本では、アメリカとの安全保障体制をどのように位置づけるかが大きな政治問題になっていました。1951年に締結された旧日米安全保障条約を改定する動きが進み、新しい条約の内容や日本の安全保障政策をめぐって、国会内外で激しい議論が起こりました。

新日米安全保障条約の締結と発効

1960年1月19日、岸信介内閣のもとで、新しい「日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約」がワシントンで調印されました。

新条約では、アメリカによる日本防衛の義務が明記される一方、日本の施政下にある地域でアメリカ軍が攻撃された場合の対応なども定められました。旧条約と比較して相互協力の性格が強まりましたが、国内では日本の主権や安全保障政策への影響を懸念する声が広がりました。

5月19日の強行採決から6月15日の衝突へ

反対運動が激しくなるなか、1960年5月19日、自民党は衆議院安保特別委員会で新条約を単独採決しました。翌20日未明には衆議院本会議でも採決が行われました。

この手続きに対する反発は全国へ広がり、労働組合、学生、市民団体などが抗議活動に参加しました。国会周辺では大規模なデモが繰り返され、政治的な緊張が高まっていきます。

特に歴史に刻まれたのが6月15日の衝突です。国会周辺で学生らと警察隊が衝突し、東京大学の学生だった樺美智子さん（当時22歳）が死亡しました。

一人の学生の死は社会に大きな衝撃を与え、安保闘争は単なる国会内の政治論争を超え、戦後日本の民主主義や政治参加のあり方を問う国民的な問題となりました。

6月23日の条約発効と岸内閣の退陣

1960年6月23日、新安保条約は批准書の交換によって発効しました。同日、岸信介首相は退陣を表明し、7月15日に内閣総辞職となりました。

7月19日には池田勇人内閣が成立します。池田内閣は政治的な対立を収束させることを目指し、経済成長を重視する政策へと重点を移していきました。

この政権交代は、1960年代の日本が政治的な対立の時代から経済成長を前面に出す時代へ移っていく節目でもありました。

【スポーツ・国際情勢】1960年ローマオリンピックと世界の大きな変化

1960年は、日本国内の政治だけでなく、国際社会でも大きな変化が起きた年でした。その象徴的な出来事の一つが、第17回夏季オリンピックとなるローマオリンピックです。

ローマオリンピックは8月25日から9月11日まで開催

1960年8月25日から9月11日まで、イタリアのローマで第17回オリンピック競技大会が開催されました。

古代ローマの歴史的建造物や都市景観を背景に行われた大会は、スポーツと歴史文化が結びついた大会としても知られています。ヨーロッパではテレビによる中継が広がり、オリンピックを多くの人が視聴する時代への転換点にもなりました。

日本代表は金4個を含む18個のメダルを獲得

日本選手団も各競技で活躍しました。日本オリンピック委員会の大会記録によると、日本の獲得メダルは次のとおりです。

• 金メダル：4個
• 銀メダル：7個
• 銅メダル：7個
• 合計：18個

特に体操競技では日本選手が強さを発揮し、団体総合で金メダルを獲得しました。小野喬選手や相原信行選手などが活躍し、日本の体操競技の国際的な評価を高めました。

1964年には東京オリンピックが控えていました。ローマ大会での経験と成果は、日本が国際的なスポーツ大国を目指していく過程でも重要な意味を持っていました。

1960年は「アフリカの年」と呼ばれた

世界史に目を向けると、1960年は「アフリカの年」としても知られています。

外務省の外交資料によると、この年には17か国が独立を達成しました。第二次世界大戦後に進んだ植民地からの独立運動が大きく前進し、アフリカ諸国が国際社会で存在感を高めていったのです。

ローマオリンピックでエチオピアのアベベ・ベキラ選手がマラソンで優勝したことも、この年の国際的な象徴的出来事です。サハラ以南のアフリカ出身者として初めてオリンピックの金メダルを獲得し、世界に大きな印象を残しました。

日本では安保闘争が社会を揺るがし、世界では独立運動が進展する。1960年は、国内外で社会の仕組みが変化していた時期だったのです。

【流行・文化】1960年に流行したダッコちゃんとインスタント食品・クレジットカード

昭和35年を振り返る際、政治や国際ニュースと並んで忘れられないのが、当時の人々を夢中にさせた流行商品です。

なかでも代表的なのが、ビニール製の人形「ダッコちゃん」です。ほかにも、インスタント食品やクレジットカードなど、現在の生活につながる商品・サービスが広がり始めていました。

ダッコちゃんブームはなぜ起きた？

1960年に大流行したダッコちゃんは、腕などに巻き付けて持ち歩くことができる空気入りのビニール人形です。

当初は室内の植物や柱などに取り付けることを想定した商品でしたが、若い女性たちが腕に付けて街を歩くようになり、ファッションアイテムとして人気が急上昇しました。

国立国会図書館のレファレンス協同データベースに掲載された調査事例によると、当初の商品名は「木登りウィンキー」。その後、腕に抱き付くような姿から「ダッコちゃん」という呼び名が広まったとされています。

1960年8月のアメリカのTIME誌も日本のダッコちゃんブームを報道しています。当時の記事では、発売後の約2か月間で30万体以上が販売されたことや、価格が180円だったことが紹介されました。

玩具が子どものためのものにとどまらず、若い女性のファッションや街中の流行にまで影響した点は、当時の消費文化を象徴しています。

インスタント食品は1960年に登場したのか？

昭和35年の出来事として「インスタント食品の登場」が挙げられることがありますが、厳密にはインスタントラーメンの誕生は1960年より前です。

日清食品の創業者・安藤百福が開発した世界初のインスタントラーメン「チキンラーメン」は、1958年8月25日に発売されました。

お湯を注ぐだけで短時間に食べられる食品は、当時としては画期的でした。発売後に人気が高まると、類似商品も相次いで登場し、1960年にはインスタントラーメンの市場が拡大していきます。

つまり、1960年はインスタントラーメンが初めて誕生した年ではなく、すでに生まれていた新しい食品文化が広がり始めた時期と捉えるのが正確です。

ちなみに、現在のカップ麺の代表格であるカップヌードルの発売は1971年です。1960年当時の袋入りインスタントラーメンと混同しないようにしましょう。

クレジットカードの普及はいつから始まった？

1960年12月2日には、日本ダイナースクラブが創立されました。日本で多目的に利用できるクレジットカード事業が始まる重要な節目です。

ただし、1960年の時点でクレジットカードが一般家庭に広く普及していたわけではありません。

日本ダイナースクラブは翌1961年1月に会員募集を開始しました。また、日本クレジットビューロー（現在のJCB）は1961年1月に設立され、同年3月に日本初の汎用型クレジットカードの発行を開始しています。

当初のクレジットカードは、安定した収入や社会的信用を持つ人を対象とする性格が強いものでした。現在のように幅広い人が日常の買い物で使う決済手段へと成長するには、その後の加盟店網の拡大や金融サービスの発展を待つ必要がありました。

【昭和35年の暮らし】高度経済成長と石炭から石油へのエネルギー転換

1960年の日本を理解するには、当時の家庭や職場、産業の変化にも目を向ける必要があります。

戦後の復興を経て、日本は高度経済成長の時代に入っていました。生活水準が向上し、家電製品や自動車などが少しずつ家庭に浸透する一方、産業構造の転換によって労働者や地域社会が大きな影響を受けていました。

家庭では三種の神器と団地生活が広がる

昭和30年代の家庭を象徴する言葉が「三種の神器」です。

白黒テレビ、洗濯機、冷蔵庫の3つは、家庭の暮らしを便利にする憧れの家電として注目されました。家事の負担を軽減し、家庭での時間の使い方を変える存在でもありました。

住宅事情にも変化がありました。戦後の日本では、戦災による住宅の焼失や人口増加の影響で住宅不足が深刻でした。1950年に住宅金融公庫、1955年には日本住宅公団が設立され、住宅の供給を支える仕組みが整えられていきます。

その後、ダイニングキッチンや水洗トイレなどを備えた団地住宅が広がり、従来の和室中心の生活とは異なる洋風の暮らしを取り入れる家庭も増えていきました。

また、スーパーマーケットの普及によって、主婦が日常の買い物をまとめて済ませやすくなるなど、消費生活にも変化が見られました。

1960年9月10日、カラーテレビの本放送が開始

昭和35年9月10日は、日本のテレビ放送史における重要な日です。この日、カラーテレビの本放送が始まりました。

NHKの放送史においても、1960年は放送技術が大きく進展した年として位置づけられています。

ただし、カラーテレビの本放送が始まったからといって、当時の家庭にカラー受像機が一気に普及したわけではありません。高価なテレビを購入できる家庭は限られ、白黒テレビが引き続き中心でした。

1960年は、テレビが白黒からカラーへ移行していく出発点だったのです。

石炭から石油へのエネルギー転換が進む

昭和35年の産業界では、石炭から石油へのエネルギー転換が大きな課題となっていました。

戦後の日本の復興を支えた石炭産業は、石油価格の低下や採掘コストの上昇などによって経営環境が厳しくなっていました。一方、石油は輸送や利用の面で利便性が高く、重化学工業の発展を支えるエネルギーとして需要が増加していきます。

この変化を象徴する出来事が、1959年から1960年にかけて続いた三井三池炭鉱の労働争議です。石炭産業の合理化をめぐる対立は、労働者だけでなく、炭鉱に依存する地域社会にも深刻な影響を及ぼしました。

資源エネルギー庁の解説によると、石油が石炭を上回って日本のエネルギー供給の主役となったのは1962年です。1960年は、その転換が本格的に進んでいた時期にあたります。

さらに1962年には原油輸入が自由化され、その後、石油化学コンビナートの建設や自動車産業の成長などが進みました。

つまり、昭和35年は単に新しい商品が増えた年ではなく、日本の産業を支えるエネルギーそのものが変わり始めた年でもありました。

【重要年表・関係性一覧】1960年（昭和35年）の主な出来事を時系列で整理

ここまで紹介した出来事を、日付や関係者、社会への影響という観点から整理します。政治、経済、スポーツ、文化の動きを並べると、1960年がどれほど多面的な転換期だったかが分かります。

この年表で注目したいのは、政治的な混乱と経済的な成長が同時進行していたことです。

国立公文書館の高度経済成長関連資料によると、1960年7月に成立した池田勇人内閣は、国民所得倍増計画を政策の柱に据えました。12月27日に閣議決定された同計画は、10年以内に国民総生産を2倍にすることを目標としていました。

安保闘争で政治への不信や対立が表面化した一方、政府は経済成長を通じて国民生活を向上させようとしていました。この二つの動きを切り離さずに見ることが、昭和35年を理解する鍵です。

【皇室の歴史】1960年に皇太子夫妻へ長男が誕生！現在の天皇陛下との関係

1960年2月23日、当時の皇太子明仁親王と美智子妃の間に長男が誕生しました。

この長男が、現在の第126代天皇・徳仁（なるひと）陛下です。

宮内庁の皇室に関する公式記録によると、徳仁陛下は1960年2月23日に誕生し、幼少期には浩宮（ひろのみや）という称号で呼ばれていました。

昭和35年生まれの天皇陛下の歩み

徳仁陛下は学習院大学文学部史学科を卒業後、イギリスのオックスフォード大学マートン・カレッジに留学されました。

1993年には小和田雅子さまと結婚され、2001年12月1日には長女の愛子内親王が誕生しています。

2019年5月1日に即位され、第126代天皇となられました。2026年には66歳を迎えられます。

昭和35年生まれという共通点から、1960年生まれの人にとっては、自分と同じ年に生まれた天皇陛下の歩みが、時代の変遷を振り返る一つの手掛かりにもなります。

【よくある質問】昭和35年に関するFAQ

Q1：昭和35年は西暦何年ですか？
A1：昭和35年は西暦1960年です。昭和元年が1926年のため、昭和の年数に1925を足すと西暦に換算できます。

Q2：昭和35年生まれは2026年に何歳ですか？
A2：2026年の誕生日を迎える前なら満65歳、誕生日を迎えた後なら満66歳です。数え年では67歳になります。

Q3：1960年の干支は何ですか？
A3：子年（ねずみ年）です。十干十二支では庚子（かのえね）にあたります。

Q4：1960年に日本で流行したものは何ですか？
A4：代表的なものはビニール人形のダッコちゃんです。若い女性を中心に大流行し、当時の消費文化を象徴する存在となりました。

Q5：1960年のローマオリンピックで日本は何個のメダルを獲得しましたか？
A5：金メダル4個、銀メダル7個、銅メダル7個の合計18個です。体操競技などで日本選手が活躍しました。

Q6：インスタントラーメンは昭和35年に誕生したのですか？
A6：いいえ。世界初のインスタントラーメンであるチキンラーメンは1958年（昭和33年）に発売されました。1960年は、その市場が広がっていった時期です。

Q7：1960年にクレジットカードは普及していましたか？
A7：1960年12月に日本ダイナースクラブが創立されましたが、一般家庭に広く普及していたわけではありません。汎用型カードの発行は1961年に始まり、その後、利用範囲が拡大しました。

【プロの結論】昭和35年を知ると戦後日本の転換点が見えてくる

昭和35年（1960年）は、単に懐かしい昭和の流行を振り返るための年ではありません。日本の政治、経済、産業、家庭生活が同時に変わり始めた、戦後史の重要な節目です。

この年を理解するうえで押さえておきたい視点は3つあります。

第一に、政治の転換です。60年安保闘争は、戦後日本の安全保障政策や民主主義、国民の政治参加を考えるうえで欠かせない出来事でした。新安保条約の発効と岸内閣の退陣は、その後の政治の方向性にも影響を与えました。

第二に、経済と生活の変化です。国民所得倍増計画、カラーテレビ本放送、インスタント食品の普及、クレジットカード事業の始まりなどは、日本が豊かな消費社会へ向かっていく過程を示しています。一方で、石炭産業の合理化や三池争議が示すように、成長の裏側には厳しい労働問題も存在しました。

第三に、世界とのつながりです。ローマオリンピックでの日本選手の活躍や、アフリカの17か国の独立は、1960年が日本だけでなく世界全体にとっても大きな変化の年だったことを物語っています。

昭和35年生まれの人は、2026年に65歳または66歳を迎えます。1960年を生きた人々の記憶には、ダッコちゃんを腕に付けて歩いた街の風景、テレビが家庭に入り始めた頃の驚き、政治をめぐる社会の熱気など、さまざまな時代の記憶が刻まれているはずです。

昭和35年を振り返ることは、懐かしさを味わうだけでなく、現在の日本の社会や暮らしがどのような歴史の積み重ねによって形づくられたのかを知ることにもつながります。

西暦1960年、昭和35年、庚子の子年。この3つを結び付けて覚えておけば、年齢や干支の確認だけでなく、日本の戦後史を振り返る際にも役立つでしょう。